注文住宅の予算は、年収だけで決めるのではなく、住宅ローンの借入額・自己資金・土地の有無・現在の支出を合わせて考えます。最初の目安としては、年収の5〜7倍程度を住宅ローン借入額の候補にする方法があります。ただし、これは審査に通る金額や無理なく返せる金額を保証するものではありません。
注文住宅の「総予算」は、建物本体だけでなく、土地代、付帯工事費、諸費用、外構費、引っ越し費用などを含めて考えることが大切です。
年収別に見た注文住宅の予算目安
下表は、住宅ローンの借入額を年収の5〜7倍と仮定した場合の計算例です。実際の借入可能額や適正予算ではなく、計画の初期段階で使う概算として見てください。
| 年収 | 借入額の計算例 | 総予算を考えるときの注意点 |
|---|---|---|
| 300万円 | 1,500万〜2,100万円 | 土地代と建物費を分けて検討し、自己資金や他の借入を慎重に確認する |
| 400万円 | 2,000万〜2,800万円 | 土地を購入する地域では、建物に使える金額が限られやすい |
| 500万円 | 2,500万〜3,500万円 | 子どもの教育費や車の維持費を含めて返済額を決める |
| 600万円 | 3,000万〜4,200万円 | 土地・建物・諸費用の配分を先に決めると予算超過を防ぎやすい |
| 700万円 | 3,500万〜4,900万円 | 借入額を増やす前に、将来の収入変化や支出増加を確認する |
| 800万円 | 4,000万〜5,600万円 | 高額な住宅ほど維持費や固定資産税も大きくなりやすい |
| 1,000万円 | 5,000万〜7,000万円 | 借りられる金額ではなく、毎月無理なく返せる金額を基準にする |
たとえば年収500万円の場合、年収の5〜7倍は2,500万〜3,500万円です。ただし、この金額をすべて建物と土地に使えるわけではありません。住宅取得にかかる諸費用や外構費を差し引き、自己資金を加えて総予算を考えます。
年収の何倍なら無理のない予算なのか
年収の5〜7倍という倍率は、借入額の大まかな範囲をつかむための目安です。無理のない予算かどうかは、年収倍率よりも毎月の返済額と、住宅以外の支出で判断します。
住宅ローンの返済額は、手取り月収に対して20〜25％程度に収まるかを確認すると、家計への影響を考えやすくなります。ただし、これは一般的な資金計画の目安であり、家族構成や地域、車の台数、教育費によって適正な割合は変わります。
金融機関の審査では、年収に対する年間返済額の割合が使われることがあります。しかし、審査に通る上限額は、生活費を差し引いた後に安心して返せる金額とは一致しません。
注文住宅の総予算は「借入額＋自己資金−諸費用」で考える
注文住宅の総予算を計算するときは、次の式を使います。
総予算の目安 ＝ 住宅ローン借入額 ＋ 住宅に使える自己資金 − 住宅取得に必要な諸費用
住宅に使える自己資金は、預貯金の全額ではありません。引っ越し後の生活費や、病気・失業などに備える予備資金を残したうえで決めます。
また、土地と建物以外にも、次のような費用が発生する場合があります。
- 設計料や申請費用
- 地盤調査・地盤改良費
- 水道やガスの引き込み費用
- 外構工事費
- 登記費用や住宅ローン関連費用
- 火災保険・地震保険料
- 引っ越し費用や家具・家電の購入費
これらが見積もりに含まれているかは会社や契約内容によって異なります。建物本体価格だけを見て予算を決めると、後から追加費用が発生して計画を超えることがあります。
年収別の予算を決めるときに確認する条件
土地を購入するか
土地をすでに所有している場合は、住宅ローンを建物や諸費用に集中できます。一方、土地から購入する場合は、総予算の中から土地代も支払うため、建物に使える金額は小さくなります。
同じ年収でも、土地価格が高い地域と安い地域では、建てられる家の広さや仕様が大きく変わります。土地と建物を別々に考えず、合計額で予算を組むことが重要です。
他の借入があるか
自動車ローン、カードローン、教育ローンなどがある場合、その返済額も家計と住宅ローン審査に影響します。年収だけで計算した借入額を、そのまま住宅ローンに充てられるとは限りません。
住宅ローンの返済額を計算するときは、現在の借入金の返済額を含めた「毎月の借入返済額」で確認します。
ボーナス払いを使うか
ボーナス払いを組み込むと、毎月の返済額は小さく見えます。しかし、ボーナスの減額や支給停止があっても返済を続けられるか確認が必要です。
返済計画は、できるだけ毎月の給与だけで返せる金額を基準にし、ボーナス払いは慎重に設定します。
将来、支出が増えるか
子どもの教育費、車の買い替え、親の介護、住宅の修繕費などは、入居後に発生する可能性があります。現在の家賃と住宅ローンの返済額だけを比べず、将来の支出を含めて判断します。
返済額から注文住宅の予算を計算する方法
年収倍率だけでなく、先に毎月返せる金額を決めると、予算を現実に近づけやすくなります。
- 現在の手取り月収を確認する。
- 食費、光熱費、通信費、保険料、教育費、車関連費など、毎月の支出を整理する。
- 住宅ローン以外の借入返済額を確認する。
- 将来の教育費や修繕費などのために残す金額を決める。
- 毎月返せる住宅ローン額を決める。
- 金利、返済期間、頭金を設定し、借入額を試算する。
- 借入額に自己資金を加え、土地・建物・諸費用に配分する。
計算には、実際に利用を検討している金融機関の金利や返済条件を使います。変動金利を利用する場合は、金利が上昇した場合の返済額も確認しておくと、返済計画の弱点を把握できます。
年収別の予算目安だけで判断してはいけない理由
年収が同じでも、手取り額、家族構成、住んでいる地域、車の有無、現在の借入額によって、無理なく返せる金額は変わります。
たとえば、年収600万円でも、車を複数台所有し、子どもの教育費や他のローンの返済が大きければ、年収の7倍近い借入は家計を圧迫する可能性があります。反対に、土地を所有していて他の借入がない場合は、同じ年収でも建物に使える予算を組みやすくなります。
したがって、年収別の表は「借りられる額」ではなく、予算を検討する出発点として使うのが適切です。
注文住宅の予算を決めるときの結論
注文住宅の予算は、まず年収の5〜7倍程度を借入額の計算例として確認し、その後に毎月の返済額、自己資金、土地代、諸費用、将来の支出を加味して決めます。
最初に行うことは、土地・建物・諸費用を含めた総額と、現在の借入を含む毎月の返済可能額を一覧にすることです。年収だけで借入額を増やさず、金利上昇や収入減少があっても返済を続けられるか確認してから、建物の広さや設備の優先順位を決めましょう。
