注文住宅はボーナス払いなしで建てられる？

注文住宅は、ボーナス払いなしでも建てられます。住宅ローンの返済を毎月払いだけに設定し、ボーナス収入を返済計画に組み込まない方法です。ただし、ボーナス払いをなくすと毎月の返済額は増えるため、借入額や返済期間を家計に無理のない範囲で決める必要があります。

ボーナス払いなしで注文住宅を建てる仕組み

住宅ローンの返済方法には、毎月の返済だけで支払う方法と、毎月の返済に加えて年2回程度のボーナス返済を組み合わせる方法があります。ボーナス払いなしの場合は、借入額全体を毎月の返済で返していきます。

注文住宅だからボーナス払いが必要になるわけではありません。土地代、建物代、諸費用を含めた借入額と返済期間を調整し、金融機関の審査で返済可能と判断されれば、毎月払いのみの住宅ローンを組める可能性があります。

ボーナスは会社の業績や勤務先の制度によって、金額が減ったり支給されなかったりすることがあります。ボーナスを返済に充てなければ、賞与が減った場合でも住宅ローンの返済額は変わりません。

自営業やフリーランス、歩合給の割合が大きい人など、収入が安定しにくい場合にも、毎月の収入を基準に返済計画を立てやすくなります。

ボーナスを返済に固定してしまうと、固定資産税、車検、家電の買い替え、教育費などの支出に使えるお金が減ることがあります。ボーナス払いなしなら、必要に応じて貯蓄や繰り上げ返済に回せます。

毎月の返済額が一定であれば、住宅ローンを含めた毎月の固定費を把握しやすくなります。転職、育児休業、子どもの進学などで家計が変わる可能性がある人は、ボーナスを前提にしない計画のほうが管理しやすい場合があります。

ボーナス返済を設定しない場合、同じ借入額・同じ返済期間なら、ボーナス返済を併用する場合より毎月の返済額が高くなります。毎月の手取り収入から無理なく支払えるかを確認しなければなりません。

毎月の返済額を下げたいからといって借入額を増やすと、利息を含む総返済額や家計の負担が大きくなる可能性があります。月々の返済額だけでなく、住宅ローンを含む住居費全体で判断することが大切です。

住宅ローンの返済額は、金融機関が計算する「借りられる額」ではなく、家計から継続して支払える「返せる額」を基準にします。額面年収だけでなく、毎月の手取り収入から次の費用を差し引いて考えます。

注文住宅では、住宅ローン以外にも土地・建物の契約費用、登記費用、引っ越し費用、家具・家電費用などが発生することがあります。ローンに含める費用と現金で支払う費用を、契約前に分けて確認してください。

判断の基準は、ボーナスをまったく使わなくても毎月返済を続けられるかどうかです。ボーナスが多い年ではなく、残業代や賞与が少ない年、育児休業や休職で収入が下がる時期も想定します。

夫婦の収入を合算する場合は、どちらかの収入が一時的に減った場合にも返済できるかを確認します。将来の働き方が変わる可能性があるなら、現在の収入だけで借入額を決めないことが重要です。

返済期間を長くすると毎月の返済額を抑えやすくなりますが、借入金利や返済期間などの条件によっては、支払う利息の総額が増える可能性があります。また、定年後まで返済が続く計画では、退職後の返済資金も必要です。

返済期間を調整する場合は、毎月返済額だけでなく、総返済額、完済年齢、退職後の残高を比較してください。

どちらが必ず有利とは限りません。ボーナスの支給が安定していて、賞与が減っても返済できる余裕がある場合は、ボーナス返済を組み合わせる選択肢もあります。一方、賞与を生活防衛資金や教育費に使う可能性があるなら、ボーナス払いなしのほうが計画を立てやすいでしょう。

住宅に使える自己資金を確認する。頭金に使う金額だけでなく、引っ越し費用や家具・家電費用など、ローン以外に必要な現金も残します。
土地代、建物代、諸費用を分けて整理する。注文住宅は計画途中で追加工事や仕様変更が発生することがあるため、予備費も用意します。
ボーナスを含めずに毎月返済額を試算する。毎月の手取り収入から生活費、税金、保険、教育費、貯蓄などを差し引き、継続して払える金額を確認します。
返済期間や借入額を調整する。毎月返済額が高すぎる場合は、借入額を減らす、土地や建物の予算を見直す、自己資金の配分を変えるなどの方法を検討します。
金利上昇や収入減少を想定する。変動金利を選ぶ場合は、金利が変わったときの返済額や家計への影響も金融機関に確認します。
金融機関とハウスメーカーの見積もりを照合する。住宅ローンの借入額だけでなく、融資手数料、登記費用、税金、保険、外構工事などが資金計画に含まれているか確認します。